2021年よく読まれた記事ランキングTOP10

WWFジャパンは2021年7月、人気イラストレーター・ぬまがさワタリさんとのコラボ企画「図解でわかるプラスチックごみ問題」を公開しました！ぜひお楽しみください。

豊かな水に育まれる日本の自然。しかし、世界的にみると、河川や湖沼をはじめとする淡水の自然は、深刻な環境破壊にさらされています。拡大を続ける農業や畜産、さまざまな工業生産に膨大な水が利用され、水資源の枯渇と汚染が進んでいることがその原因です。こうした世界の水環境の破壊には、日本の生活も深くかかわっています。日本が輸入し、消費している食品や衣料品などの生産過程で、海外の水が大量に使用されているためです。日本がこうした輸入を通じて水環境に及ぼしている影響を明らかにするため、2021年、WWFジャパンは「日本のウォーターフットプリント調査」を実施しました。こうした検証に基づき、日本が地球の淡水環境を保全していく上で果たすべき責任を考える必要があります。

2021年5月２６日、参議院で地球温暖化対策推進法の改正法案が可決。この改正により、今後は「地域が主体」となり、自然エネルギー設備の設置場所を選定することが求められます。しかし、自然エネルギー開発による、自然環境への影響を危惧する声も高まる中、開発と保全はどう「両立」すればよいのか。地域の市民には、気候変動問題と開発影響の双方について正しい知識を持ち、自然への影響が少ない候補地を検討・選定することが求められます。

新型コロナウイルスによるパンデミックの影響を受け、1年の延期を経て、2021年10月31日からイギリス・グラスゴーで開催されたCOP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）が、会期を1日延長して、11月13日に閉幕しました。アメリカのバイデン大統領をはじめ、約130カ国の首脳や政府代表が参加したこの会議では、最終的に、世界の平均気温の上昇を1.5度未満に抑えるための削減強化を各国に求める「グラスゴー気候合意」が採択され、パリ協定のルールブックも完成。また、市民組織や企業、自治体などの非国家アクターによる、パリ協定の実現に向けた強い意志が示された会議となりました。

「気候変動に関する政府間パネル（IPCC: Intergovernmental Panel on Climate Change）」の第6次評価報告書の第1作業部会総会が、7月26日から8月6日まで初めてオンラインで開催され、報告書と政策決定者向けの要約が8月9日に発表されました。

環境にやさしいイメージのあるコットン（綿）製品。しかし、UNESCO-IHEによれば、１枚のTシャツが出来上がるまでには、2,720リットルもの水が使われています。こうした環境負荷の高さから、WWFは綿製品を、特に淡水の生物多様性に最も深刻な影響を産品の1つと考えています。現在、ヨーロッパなどでは、すでにこの問題が注目され環境に配慮したサステナブル（持続可能）なコットンの調達が進んでいますが、日本ではまだこうした問題がそれほど認識されていません。また、消費者も環境のことを考えた時、どのような綿製品を「選択」すべきなのか、関心を持ち意識する機会が乏しいのが現状です。水環境に配慮した、サステナブルなコットンの在り方について考えてみましょう。

世界の感染者数がついに1億人に近づき、200万人を超える犠牲者をだしている、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。ワクチンの開発や普及が期待を集めていますが、こうした感染症は、実は毎年、新しい種類が確認されています。新型コロナウイルスに続く第二、第三のパンデミック（世界的感染）は、どうすれば防げるのか。そのキーワードとして今、注目されているのが「ワンヘルス（One Health）」という考え方です。人、動物、生態系、この3つの健康を、1つのものとみなし、守っていくことを訴えるこの「ワンヘルス」をどう実現するのか。ぜひ考えてみましょう。

2050年脱炭素化が世界のスタンダートとなったパリ協定時代に、日本も「2050年温室効果ガス実質ゼロ」そして「2030年温室効果ガス46％削減、さらに50％の高みを目指す」ことを宣言した。WWFジャパンは2011年から6回にわたって、2050年に自然エネルギー100％を実現するエネルギーシナリオを提言してきたが、新型コロナ後も見据えて、日本の産業構造の変革と強化にも踏み込み、改めて2050年ゼロを実現する日本のエネルギーシナリオを、2020年12月に提言した。これに基づき、このたび、日本のより意欲的な新目標「2030年に温室効果ガスにして50％以上の削減」を可能とするエネルギーのあり方について、現シナリオをアップデートして新たに提言する。

2021年10月31日の衆議院議員選挙に向けて、各政党が選挙公約／マニフェストの中で気候変動・エネルギー分野についてどのような方針を掲げているのか、WWFジャパンでは比較を行ないました。前回2017年の選挙にくらべ、気候変動・エネルギー分野における施策が、多くの政党で示されるようになるなどの進展が見られます。しかし、全ての政党から十分な取組みが示されたとは必ずしも言えず、また俎上に載せられていない論点も残っています。深刻化の一途をたどる気候変動問題に備え、来たる総選挙で、日本はどのような未来を選ぶのか、いま選択が問われています。

イギリスで開催されている国連の気候変動会議COP26 。首脳級会合が2日目を迎えた11月2日、日本が「化石賞」を受賞しました。化石賞は、気候変動に取り組む世界130か国の1500を超えるNGOのネットーワーク「CANインターナショナル」が、その日の国際交渉の中で、温暖化対策に消極的だった国に与える不名誉な賞です。