【第１部：省エネルギー編】　第３章　WWFシナリオの内容

2011/08/23

脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案　【第１部：省エネルギー編】TOPへ

3.1 WWFシナリオのエネルギー需要の算出

2020、2030、2050年におけるWWFシナリオのエネルギー需要は以下のように算出した。

各最終用途のエネルギー需要
＝2008年の各最終用途エネルギー需要　×　各部門の活動度の変化×省エネルギーの効率向上

各最終用途のエネルギー需要は、2008年の各部門のエネルギー需要を出発点にして、これに各年における各最終用途の活動度の変化をかけ、さらに前章で検討した省エネルギーによる効率向上をかけて求めた。

各エネルギー最終用途の活動度は、人口、世帯数、実質GDP、材料資源指数を、2008年を起点とする比で表わし、これを利用して計算している。材料資源指数は、粗鋼、エチレン、セメント、紙・板紙の生産量を合計した数値を、2008年を１として指数化したものである。それぞれのエネルギー最終用途に最も関係が深いと考えられる指数を利用して将来の活動度を表現するようにした。

主要数値	2008	2020	2030	2050
人口（万人）	12,769	12,282	11,477	9,520
人口比（2008年比）		0.96	0.90	0.75
実質GDP（2000年価格）	544.1	656.8	730.4	850.6
- 実質GDP比（2008年比）		1.21	1.34	1.56
世帯数（万世帯）	5,233	5,446	5,269	4,519
- 世帯数比（2008年比）		1.04	1.01	0.86
鉱工業生産指数（2005年＝100）	94.9	123.6	135.9	155.6
- 粗鋼生産（万トン）	10,550	11,458	10,595	8,870
- エチレン生産（万トン）	652	705	687	571
- セメント生産（万トン）	6,590	5,564	5,315	4,169
- 紙・板紙生産（万トン）	2,879	3,085	3,058	2,827
材料資源指数（2008年比）	1.000	1.007	0.951	0.795

エネルギー最終用途	活動量	2050年の省エネルギーの内容
産業部門
- 非製造業	人口に比例	効率20％向上
- 製造業
素材系　　　・鉄鋼　　　・化学　　　・窯業・土石　　　・紙パルプ	生産量に比例生産量に比例生産量に比例生産量に比例	リサイクル率70％効率30％向上効率30％向上効率30％向上
非素材系　　　・食品・タバコ　　　・繊維　　　・非鉄金属　　　・金属機械　　　・その他	人口に比例人口に比例材料資源指数に比例 GDPに比例材料資源指数に比例	効率30％向上効率30％向上効率20％向上効率30％向上効率30％向上
民生部門
- 家庭部門　　　・冷房　　　・暖房　　　・給湯　　　・厨房用　　　・動力ほか	世帯数に比例世帯数に比例世帯数に比例世帯数に比例 GDPに比例	断熱化、ヒートポンプのCOPが２倍断熱化、ヒートポンプのCOPが２倍ヒートポンプ給湯器のCOPが２倍効率30％向上 22％は照明用で４分の１に低下、残りは効率50％向上
- 業務部門　　　・冷房　　　・暖房　　　・給湯　　　・厨房用　　　・動力ほか	GDPに比例 GDPに比例人口に比例人口に比例 GDPに比例	都市緑化で５％削減、クールビズで８%低減、断熱化、ヒートポンプのCOPが２倍になるウォームビズで８%低減、断熱化、ヒートポンプのCOPが２倍ヒートポンプ給湯器のCOPが２倍効率30％向上 BEMSで10%削減、50％が照明用で１/4に低下、残りは効率50％向上、TV会議用負荷増加
運輸部門
- 旅客輸送　　　・自家用乗用車　　　・営業用乗用車　　　・バス　　　・鉄道　　　・海運　　　・航空	人口に比例人口に比例人口に比例人口に比例人口に比例人口に比例	効率70％向上、エコドライブ、カーシェアリング効率70％向上、エコドライブ、カーシェアリング効率30％向上効率20％向上効率30％向上 10%がTV会議へ。効率30%向上
- 貨物輸送　　　・貨物自動車　　　・鉄道　　　・海運　　　・航空	材料資源指数に比例材料資源指数に比例材料資源指数に比例 GDPに比例	効率向上60％、エコドライブ、モーダルシフト15% 効率20％向上＋モーダルシフト増加効率30％向上効率30％向上

たとえば、素材系の産業の活動度は、鉄鋼、化学、セメント、窯業・土石、紙パルプのそれぞれの年間生産量に比例するとした。非製造業は農林・水産業であり、その活動度は人口に比例するとした。素材系の産業のうち食品・タバコ、繊維も同様にその活動度は人口に比例するとした。金属機械は情報産業に関する成長分野であり、その活動度はGDPに比例するとした。

家庭部門の活動度は世帯数に比例するとしたが、動力他（電力）についてはGDPに比例するとしている。業務部門の活動度は、給湯と厨房については人口に比例するとしたが、そのほかはサービス産業の増大が生じるのでGDPに比例するとした。運輸部門については旅客輸送の活動度は、人口に比例し、貨物輸送の活動度は、材料資源指数に比例するものとした。各最終用途における活動度の変化を示す指標と2050年の省エネルギーの効率向上を、表３-２に示す。

省エネルギーについての取り扱いの例を挙げると以下のようになる。

3.2 乗用車の省エネルギー

自家用乗用車と営業用乗用車の省エネルギーについては、既存自動車の燃費の改善、軽量化を進めたエコカーPHV／EV／FCVの普及、エコドライブ、カーシェアリングを含めた扱いが必要である。そのため、表３-３に示すように、各年度における、それぞれの普及状況とその省エネルギー効果を見積もって合計のエネルギー消費を指数化して求めている。ここでは、既存自動車に対して普及してゆくエコカーの割合を考慮し、さらにすべての乗用車に対してエコドライブの普及とカーシェアリングの普及を当てはめている。2050年にはすべての乗用車が70％効率向上したエコカーになり、エコドライブが20％、カーシェアリングが５％普及して、2008年比で27.9％のエネルギー消費になる。

乗用車の省エネルギー	2008	2020	2030	2050
既存乗用車割合（％）	100	65	30	0
- その効率向上割合	１	0.8	0.8	0.8
- A：そのエネルギー消費	100	52.0	24.0	0.0
軽量化＋PHV/EV/FCV普及率（％）	0	35	70	100
- その効率向上割合	0.5	0.4	0.35	0.3
- B：エネルギー消費	0	14	24.5	30
- A＋B：エネルギー消費	100	66	48.5	30
エコドライブ普及率（％）	0	5	10	20
- そのエネルギー減少（15％）	0	0.75	1.5	3
カーシェアリング普及率（％）	0	1	2	5
- そのエネルギー減少（80％）	0	0.8	1.6	4
エコドライブ＋カーシェアリングによるエネ削減	0	1.55	3.1	7
C：エコドライブ＋カーシェアによる省エネ割合	1	0.98	0.97	0.93
合計エネルギー消費（A＋B）×C	100.0	65.0	47.0	27.9
2008年比	100	65.0	47.0	27.9

3.3 貨物自動車の省エネルギー

貨物自動車の場合には、2050年には、15％が鉄道へのモーダルシフト、既存自動車から効率が60％向上するエコカーへの移行、そして40％のエコドライブの普及が組み合わさっている。

表３-４に示すように、エコカーへの移行によってエネルギー消費は、2050年には、40％に低下してゆく。そして、エコドライブの普及により、６％のエネルギー消費の削減が生じ、2008年比では33.5％のエネルギー消費になる。

貨物自動車の省エネルギー	2008	2020	2030	2050
モーダルシフトによる削減（%）	1	5	10	15
A：モーダルシフト後のエネルギー消費	0.99	0.95	0.9	0.85
既存貨物自動車割合（％）	100	65	45	0
- その効率向上割合	1	0.9	0.8
- B:そのエネルギー消費	100	59	38	0
軽量化＋PHV/EV/FCV普及率（％）	0	35	55	100
- その効率向上割合	1	0.6	0.5	0.4
C：エネルギー消費	0	21	27.5	40
B＋C：エネルギー消費	100	79.5	65.75	40
エコドライブ普及率（％）	0	10	20	40
- そのエネルギー減少（６％）	0	0.6	1.2	2.4
D：エコドライブによる省エネ割合	1	0.994	0.988	0.976
合計エネルギー消費　A×（B＋C）×D	99.0	75.1	58.5	33.2
2008年比	100	75.8	59.1	33.5

3.4 WWFシナリオのエネルギー需要

以上のような計算によって、2020、2030、2050年におけるWWFシナリオのエネルギー消費量をもとめた。

表３-５には、その結果を取りまとめた概要を示している。表中には、各エネルギー部門のWWFシナリオのエネルギー需要について示したが、部門合計にはBAUシナリオの数値も参考に示している。

エネルギー（1000TOE）	2008	2020	2030	2050
産業部門計（BAU）	155,988	166,309	158,732	136,499
産業部門計（WWF）	155,988	138,384	122,114	91,543
- 非製造業	9,123	8,336	7,380	5,441
- 製造業	146,865	130,048	114,734	86,101
素材系	103,928	92,936	80,590	56,478
・鉄鋼	37,801	36,238	29,115	16,945
・化学	48,056	42,609	38,483	29,460
・窯業・土石	9,604	6,649	5,886	4,253
・紙パルプ	8,467	7,440	7,106	5,820
非素材系	42,937	37,112	34,144	29,623
・食品・タバコ	5,827	4,596	3,980	3,041
・繊維	2,073	1,635	1,416	1,082
・非鉄金属	3,377	2,992	2,697	2,148
・金属機械	10,656	10,548	10,872	11,661
・その他	21,004	17,341	15,179	11,691
民生部門計（BAU）	92,117	101,780	99,025	87,093
民生部門計（WWF）	92,117	68,759	58,307	46,854
- 家庭計（BAU）	51,902	54,957	51,906	43,228
- 家庭計（WWF）	51,902	37,211	30,940	24,262
・冷房	1,132	615	376	176
・暖房	12,739	6,920	4,233	1,980
・給湯	15,014	10,938	9,071	6,483
・厨房用	4,267	3,641	3,265	2,579
・動力他	18,750	15,097	13,995	13,044
- 業務計（BAU）	42,338	46,823	47,120	43,805
- 業務計（WWF）	42,338	31,548	27,367	22,592
・冷房	5,068	3,650	3,144	2,597
・暖房	6,765	4,957	4,323	3,649
・給湯	6,451	5,274	4,343	3,102
・厨房用	3,761	2,966	2,749	2,532
・動力他	20,294	14,700	12,807	10,712
運輸部門計（BAU）	84,255	73,707	64,206	46,916
運輸部門計（WWF）	84,255	58,271	43,824	25,820
- 旅客計（BAU）	54,771	45,784	38,187	25,262
- 旅客計（WWF）	54,771	35,474	26,511	16,624
・自家用乗用車	45,447	28,414	20,545	12,196
・営業用乗用車	1,376	860	622	369
・バス	1,447	1,141	988	755
・鉄道	1,905	1,612	1,438	1,136
・海運	166	131	113	87
・航空	4,430	3,315	2,803	2,081
- 貨物計（BAU）	29,485	27,923	26,019	21,654
- 貨物計（WWF）	29,485	22,798	17,313	9,196
・貨物自動車	25,040	19,110	14,072	6,670
・鉄道	128	124	122	122
・海運	3,771	3,113	2,725	2,099
・航空	546	451	395	304
非エネ	4,465	4,175	3,834	3,074
合計（BAU）	338,948	345,971	325,798	273,522
合計（WWF）	338,948	269,590	228,078	167,291

脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案＜第一部・省エネルギー＞
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第１章	2050年のマクロ経済と社会
	1.1 人口 1.2 GDP 1.3 産業生産 1.4 BAUシナリオ
第２章	WWFシナリオの省エネルギー技術
	2.1 家庭部門の省エネルギー 2.2 業務部門の省エネルギー 2.3 産業部門の省エネルギー 2.4 運輸部門の省エネルギー
第３章	WWFシナリオの内容
	3.1 WWFシナリオのエネルギー需要の算出 3.2 乗用車の省エネルギー 3.3 貨物自動車の省エネルギー 3.4 WWFシナリオのエネルギー需要
第４章	WWFシナリオのまとめ
参考資料	節電対策