セミナー「風力発電大量導入へ向けての挑戦」を開催しました

WWFジャパン気候変動・エネルギーグループの池原庸介は、「WWFジャパンのエネルギーシナリオの中での風力の役割」と題した講演の中で、『脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ』の4部作である「省エネ編」(2011年7月)、「自然エネルギー編」（2011年11月）、「費用算定編」（2013年3月）、「電力系統編」（2013年9月）の要点を紹介しました。

気候変動を防ぐためには、二酸化炭素を大量に排出する社会からの構造転換を図らなくてはなりません。脱炭素社会においては、まず省エネの徹底を図り、その上で、必要なエネルギーを自然エネルギー（以下の本文中では自然エネルギーと再生可能エネルギーは同義）でまかなっていく必要があります。それが可能であることを示したのがエネルギーシナリオです。

このシナリオでは、2050年までに、必要なエネルギーをすべて自然エネルギーに置き換えられるとしています。これによって、エネルギー起源のCO2はゼロになると池原は話しました。その場合、そこに至る道程として、2030年には電力の50%が自然エネルギーになり、化石燃料やその他の発電方式を上回り始めます。

自然エネルギーが多くなり、発電量が一時的に電力需要を上回る時間帯には、余剰電力は蓄電するか、もしくは水を電気分解して水素を取り出します。この水素は燃料や熱需要を満たす上で、重要な役割を果たします。

NPO法人「環境あきた県民フォーラム」の山本久博氏は、「日本での大規模風力へ向けた取り組み　風の王国プロジェクトの挑戦」と題した講演の中で、秋田において大規模な風力発電設備の導入を目指すプロジェクトを紹介し、参加者の関心を引きました。

秋田県の日本海に臨む沿岸部は強い季節風が吹きつけるため、長らく住民を悩ましてきました。砂が舞い上がり、町にも降ることがあるといいます。200年ほど前から砂防林の植林が始まり、対策が講じられてきました。それが、ここへきて、むしろ強い風を生かすことのできる風力発電に、秋田では注目が集まっています。

風車1,000基の設置を掲げる風の王国プロジェクトの第一ステージは地上風車です。どのくらいの強さの風が実際に吹いているのか風況調査がおこなわれ、周囲の環境への影響を調べる環境アセスメントが現在、実施中です。県内事業者に利益がもたらされるよう、地域主体の目的会社である株式会社 風の王国が設立されています。このプロジェクトは三原則を掲げ、地域の風資源を利用して、地域が発展することを目指しています。

風の王国プロジェクトの第二ステージは沖合での洋上風車です。 計426基の風車により、およそ300万キロワットの発電がなされる見込みです。洋上に浮かせる工法ではなく、水深20～30mの浅い海域に着床させる工法をとります。426基はどこに設置するか、図面上では決まっています。

電気は海底ケーブルを敷設し、新潟県柏崎まで送られ、そこから送配電網に接続される案を練っているということです。海底ケーブルは経済産業省にも提案がなされています。秋田産の安全なエネルギーが日本の持続可能な社会を成り立たせる可能性があります。

ドイツで自然エネルギーの普及に力を注ぐエナジーノーティクス社のCEOであるトマス・アッカーマン氏が来日しました。

同氏は、「国際的な経験に基づいた日本における風力大量導入の課題と機会」という題で講演し、風力発電を中心に、自然エネルギーがいかにしてヨーロッパに導入され、適切に運用されてきているか、その実態と得られた教訓を話しました。

通訳の労をとったのは関西大学システム理工学部の安田准教授。自身の経験を踏まえながら、アッカーマン氏の英語を分かりやすい日本語に置き換え、会場の理解を促しました。

アッカーマン氏は、既存の電力系統に風力発電や太陽光発電を大規模に受け入れても、大きな問題を生じないことを、実績をもとに説明しました。ヨーロッパでは110ギガワットの風力発電、37ギガワットの太陽光発電が設置されています。

例えば、デンマークでは風力発電は2013年の電力需要の33.2％を満たし、スペインでも風力発電が2013年の電力需要の21.1％を満たしました。自然エネルギーに頼ると電力の供給が不安定になるという疑念やうわさを否定してみせました。

日本でも2012年に導入された自然エネルギーの「固定価格買い取り制度」は、ヨーロッパではすでに成功を収めています。

自然エネルギーのために、高い電気代を負担させられているという事実も見当たりません。関西大学の安田准教授は、税抜き価格で比較した場合、デンマーク、ポルトガル、スペイン、ドイツなどの風力発電の導入上位国の電気代は、日本よりも安いことを示しました。

アッカーマン氏は、原子力発電は補助金なしでは成り立たず、価格が高どまりすることを付け加えました。風力などは、買い取り価格を実勢に応じて下げていくことができ、むしろ優位に立つということです。

ドイツでは、二酸化炭素などの温室効果ガスを2020年に、1990年比で40％減とし、2050年には80％減～95％減にするという政策目標を掲げています。

これにともない、再生可能エネルギーの電力に占める割合を、2020年には35％、2050年には80％にする目標をもっています。これへ向けて着々と導入を進めているのです。

よく知られているように、ドイツの原子力発電所は2022年にはすべて停止される予定です。

自然エネルギーの発電が安定的でないという指摘に対しては、たくさんの風車を広域的に運用することにより、個々の風車の発電の変動幅を平滑化し、変動を吸収する方法を示しました。

すべてを風力でまかなうわけではなく、太陽光やその他の自然エネルギーを組み合わせれば懸念するような事態は生じないし、実際に、ヨーロッパでは生じていないことを説明しました。

安田准教授は、原子力や火力であっても、もともと不測の停止という事態は起こりうることであるため、電力系統全体としての安定度や信頼度を確保するという視点の方が重要であるとしました。

広域で集合化して風力発電をとらえたときには、ヨーロッパでは電力系統の安定度も信頼度も低下していないことが実証されているとしました。